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子どもの教育費は、親にとって大きな負担です。とくに、学校外での学習支援として、学習塾に通わせる場合は、費用が気になるところでしょう。学習塾にかかる費用は、学年や塾のタイプによって大きく異なります。この記事では、文部科学省の調査や塾の公式サイトをもとに、学年別やタイプ別に学習塾にかかる費用を紹介します。
【学年別】学習塾にかかる平均費用
学習塾にかかる費用は、学年によって大きく変わります。文部科学省の「子どもの学習費調査」によると、塾費用を支出している家庭の割合と支出者の年間支出平均額は以下のようになっています。
小学生の学習塾にかかる平均費用
小学校において、学習塾費支出者の割合は公立学校が39.1％であり、私立学校が75.1％です。一方、学習塾費支出が0円の割合は、公立学校が60.9％であり、私立学校が24.9％です。
支出者の年間支出平均額は、公立学校が13万6,000円で、私立学校が33万7,000円となっています。
中学生の学習塾にかかる平均費用
中学校において、学習塾費支出者の割合は公立学校が69.3％であり、私立学校が60.3％です。学習塾費支出が0円の割合は、公立学校が30.7％であり、私立学校が39.7％です。
支出者の年間支出平均額は、公立学校が29万3,000円で、私立学校が25万4,000円となっています。
高等学校の学習塾にかかる平均費用
高等学校（全日制）において、学習塾費支出者の割合は公立学校が37.8％であり、私立学校が38.2％です。学習塾費支出が0円の割合は、公立学校が62.2％であり、私立学校が61.8％です。
支出者の年間支出平均額は、公立学校が28万3,000円で、私立学校が33万8,000円となっています。小学校から高校まで、私立進学した場合は公立進学した場合よりも、塾費用を支払っている家庭が多く、その平均額も高くなっているようです。
とくに小学校では、私立進学した家庭は公立進学した家庭よりも約2倍以上も高い塾費用を払っています。また、中・高校生では、公立進学した家庭でも月額2万円以上は払っていることが多いです。
どこで費用に差が出るの？タイプ別に紹介！
学習塾にかかる費用は、学年だけでなく、塾のタイプによっても大きく異なります。それぞれのタイプの特徴や費用について見てみましょう。
集団授業方式の塾の費用
集団授業方式の塾は、一般的に費用が安いというメリットがあります。これは、講師が多数の生徒に同時に指導するため、人件費が少なくて済むからです。しかし、その分、授業内容や進度は個々の生徒に合わせることが難しく、質問や相談もしにくいというデメリットもあります。
集団授業方式の塾の費用は、学年やコースによって異なりますが、中学生向けの場合は、週2日受講すると月額2万円～3万円前後が相場です。高校生向けの場合は、月額3万円～4万円前後です。
個別指導方式の塾の費用
個別指導方式の塾は、一般的に費用が高いというデメリットがあります。これは、講師が生徒一人または少人数に対して指導するため、人件費が多くかかるからです。しかし、その分、授業内容や進度は個々の生徒に合わせることができ、質問や指導もしやすいというメリットもあります。
個別指導方式の塾の費用は、学年やコースによって異なりますが、中学生向けの場合は、週2日受講すると月額2.5万円前後～4万円前後が相場です。高校生向けの場合は、月額3万円前後～5万円前後です。
オンライン方式の塾の費用
オンライン方式の塾は、インターネットを利用して自宅や好きな場所で授業を受けることができるというメリットがあります。これは、通学時間や交通費を節約できるだけでなく、自分のペースで学習できるという点でも魅力的です。
また、オンライン方式の塾は、集団授業方式や個別指導方式よりも費用が安い場合もあります。しかし、オンライン方式の塾にもデメリットがあります。たとえば、インターネット環境や機器のトラブルがあると授業が受けられなかったり、講師とのコミュニケーションが難しいことなどです。
オンライン方式の塾の費用は、サービスやコースによって異なりますが、中学生向けの場合は、週2日受講すると月額1万円前後～2万円前後が相場です。高校生向けの場合は、月額1.5万円前後～3万円前後です。
塾の費用をどうやって捻出・確保するか
学習塾にかかる費用は、学年やタイプによって異なりますが、いずれにしても安いとはいえません。では、塾の費用をどうやって捻出・確保ができるのでしょうか。ここでは、いくつかの方法を紹介します。
教育ローンを利用する
教育ローンとは、教育費を目的とした借入金のことです。教育ローンは、銀行や信用金庫などの金融機関や、学校法人や教育関連団体などが提供しています。
教育ローンのメリットは、低金利で長期間にわたって返済できることや、収入や保証人の有無によって審査が緩和されることなどです。教育ローンのデメリットは、借入金額に上限があることや、返済期間が長くなれば利息も多くなることなどです。
教育ローンを利用する場合は、自分の返済能力や家計状況を考慮して、無理のない計画を立てましょう。
教育資金贈与制度を利用する
教育資金贈与制度とは、親族から子どもに教育費を贈与する場合に、贈与税が非課税または軽減される制度です。教育資金贈与制度のメリットは、親族からの支援を受けられることや、税金の負担が少なくなることなどです。
教育資金贈与制度のデメリットは、贈与者や受贈者の条件が厳しいことや、贈与されたお金の使途が限定されることなどがあげられます。教育資金贈与制度を利用する場合は、事前に制度の詳細や手続きの確認が必要です。
塾選びを工夫する
塾選びの工夫で、塾の費用の節約ができます。たとええば、以下のような方法があります。
・学校や地域で行われる無料・低額の学習支援サービスを活用する
・塾の体験授業や無料テストを受けて、自分に合った塾を見極める
・塾の入会時期やコース変更時期に注意して、不要な費用を払わない
・塾の割引制度やキャンペーンを利用する
・塾以外の学習方法（自学・家庭教師・オンライン学習等）を検討する
まとめ
この記事では、学年別やタイプ別に学習塾にかかる費用を紹介しました。また、塾の費用を捻出・確保するための方法もご紹介しました。学習塾にかかる費用は、子どもの教育にとって重要な投資ですが、家計にとっては大きな負担です。そのため、自分の子どもに合った塾を選ぶとともに、無理のない範囲で費用を支払うことが大切です。
